ビジネスプロフィールの投稿が拒否された｜文面と画像の見直し方
この記事でわかること
- 投稿が拒否されたときに、公式ヘルプのどのページを開けばよいか
- ガイドラインが「許可されない」と明記している要素と、その適用範囲（説明欄の話なのか、投稿の話なのか）
- 自社の電話番号やURLを入れた投稿が拒否された実例と、原文との突き合わせ方
- 文面と画像を切り分けて、1要素ずつ外して再送する進め方
- 多店舗で同じ文面を流したときに起きる止まり方と、先に1店で試す理由
Googleの仕様に触れる箇所は、2026年9月22日時点の公式ヘルプを開いて確認した内容です。
投稿が拒否されたとき、最初に開くページ
公式ヘルプは、投稿が通らなかった場合の参照先を明示しています。ガイドラインの本文ではなく、不承認の理由をまとめた別ページを見るよう案内されています。まずはそこを開いてから、自分の文面と突き合わせるのが順番です。
「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」には、コンテンツ ガイドラインの項にこう書かれています。
「ヒント: プロフィールの編集や投稿が拒否された場合は、送信したコンテンツが不承認になる理由をご覧ください。」（Google に掲載するビジネス情報のガイドライン）
つまり、拒否の理由は「ビジネス情報のガイドライン」だけでは完結しません。編集（店名や住所などの変更）と投稿が同じ文で扱われている点も押さえておきたいところです。店側でできるのは、①案内先のページで不承認の理由を確認する、②送信した内容のどの要素が該当しそうかを一つずつ確認する、の2つです。
なお、個別の投稿がなぜ止まったのかをGoogleが店舗ごとに説明するかどうかについて、このガイドラインには記載がありません。「理由が通知される」前提で待つのではなく、原文に書かれている禁止事項と自分の文面を照合するほうが早く動けます。
原文が「許可されない」と書いているもの
ガイドラインが明確に禁じているのは、個人情報や機密情報を含む／要求するコンテンツです。加えて、ビジネスの説明欄については、リンクや過度なキャンペーン強調が個別に挙げられています。どの欄に対する記述なのかを取り違えないことが重要です。
禁止および制限されているコンテンツについて、原文はこう書いています。
「個人の財務情報、政府発行の身分証明書、氏名に関連付けられた連絡先情報、機密記録、個人情報が含まれる画像、謄本、リンクなど、個人情報や機密情報を含むコンテンツ、またはそうしたコンテンツを要求することは許可されません。」（Google に掲載するビジネス情報のガイドライン）
「含む」だけでなく「要求する」も対象に入っている点は見落としやすいところです。たとえば投稿本文で来店者の氏名や連絡先をコメントで送るよう促す書き方は、この一文の「そうしたコンテンツを要求すること」に当たり得ます。
一方、ビジネスの説明欄については別枠で条件が並んでいます。
| 原文の記述 | 書かれている場所 |
|---|---|
| 「質が低い、関連性がない、または閲覧の妨げとなるコンテンツ。」 | ビジネスの説明 |
| 「特別キャンペーン、特別料金、特典などを過度に強調するコンテンツ。」 | ビジネスの説明 |
| 「リンクを含むコンテンツ。どのような種類であっても、リンクは使用できません。」 | ビジネスの説明 |
| 「ビジネス名に不要な情報を含めることはできません。」 | 名前 |
この表の上3行は、原文では「ビジネスの説明欄には以下に該当するコンテンツを含めないようにしてください」に続く箇条書きです。最新情報の投稿にそのまま適用されると原文に書かれているわけではありません。ただし、説明欄で避けるよう明記されている要素は、拒否された投稿を見直すときの確認項目としては使えます。「どこに効くルールなのか」を分けて持っておくと、不要な削り込みを避けられます。
キャンペーン告知を投稿する場合は、マーケティングの項も関係します。原文は「プロモーション、マーケティング、コンテスト、懸賞の場合は、その開催規約との矛盾がなく、ガイドラインと参加資格を明示している必要があります。」としています。条件を省いた短い告知ほど、この「明示」から外れやすくなります。
電話番号やURLを入れた投稿が拒否された実例
自社で運用している24店舗のプロフィールでも、店の電話番号とサイトのURLを本文に入れた投稿が拒否されたことがあります。ここで大事なのは、拒否された事実と「ポリシーが禁じている」ことはイコールではない、という点です。
原文には、自社の連絡先について次の記述があります。
「自社のビジネス プロフィールに自社のビジネスの連絡先情報（ソーシャル メディアのハンドルネーム、メールアドレス、電話番号）を投稿すること、あるいはクチコミや質問などに応じてそうした情報を投稿することは可能です。ただし、個人情報または機密情報を要求することは禁止されています。」（Google に掲載するビジネス情報のガイドライン）
「可能です」と書かれている以上、自店の電話番号を書いたこと自体が禁止事項に触れているとは、この原文からは読み取れません。実際に止まったのはこちらの投稿ですが、その原因が電話番号だったのかURLだったのか、あるいは別の要素だったのかを、公式ヘルプの記述から確定させることはできません。ここは「拒否された」という結果だけを記録し、推測を結論にしないほうが後の判断を誤りません。
やったことは単純です。番号とURLを外した文面で投稿し直し、通るかどうかを見る。次に、URLだけ戻して投稿する。要素を1つずつ動かせば、どの組み合わせで止まるのかが自店のデータとして溜まります。これはGoogleの仕様の解明ではなく、自店の運用ルールづくりです。
なお、電話番号やURLは、ビジネス名の欄では明確に扱いが決まっています。原文の名前の例では「電話番号またはウェブサイトの URL」が名前に追加できない情報として挙げられ、「ビジネス名に不要な情報を含めることはできません。含めると、ビジネス プロフィールが停止される場合があります。」とされています。投稿本文と名前欄は別物なので、ここを混同しないでください。
1要素ずつ外して再送する手順
拒否された投稿をまるごと書き直すと、何が原因だったのか分からないまま次も止まります。要素を分解し、1回の再送で1つだけ変えるのが、遠回りに見えて確実です。記録を残せば、次から同じ文面を避けられます。
- 拒否された投稿の原文を手元に控える。本文、リンク、ボタン、画像の有無を、送った状態のまま記録します。
- 要素に分解する。①店の連絡先（電話・URL・SNS）②価格や割引の表現③来店者に何かを送るよう促す表現④店とつながりの薄い話題⑤画像、の5つに仕分けます。
- 原文の禁止事項と照合する。氏名に紐づく連絡先を求めていないか、キャンペーンの条件を省いていないかを確認します。ここで明らかに触れている要素があれば、まずそれを外します。
- 1要素だけ外して再送する。同時に2つ変えると、どちらが効いたのか分からなくなります。
- 結果を表に残す。日付／変えた要素／通ったか、の3列で十分です。3〜4回も回せば、自店で通る文面の型が見えてきます。
投稿が拒否された状態が、店名や住所などのプロフィール本体に影響するのかどうかについては、このガイドラインに記載がありません。プロフィール自体の表示や停止が絡む話は別の問題として切り分けてください（参考：「ビジネスプロフィールが停止されたとき｜再審査請求の前に本部が揃えるもの」）。
画像付きの投稿が止まったときの切り分け
画像を添えた投稿が通らない場合、本文が原因なのか画像が原因なのかを先に分けます。テキストだけで投稿して通れば、少なくとも本文側の要素ではないと判断できます。
手順は2ステップです。まず同じ本文を画像なしで投稿する。通ったら、次に画像だけを差し替えて投稿する。これで、本文と画像のどちらを直すべきかが決まります。
投稿に添える画像の要件について、「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」には記載がありません。読み取れるのは、禁止および制限されているコンテンツの一文に「個人情報が含まれる画像」が挙げられていることだけです。来店者の顔や、氏名・連絡先が写り込んだ紙・画面が入っていないかは、送信前に確認しておく価値があります。写真そのものが承認されない場合の見直しは別記事（「ビジネスプロフィールの写真が『承認されませんでした』と出るとき｜通らない写真と直し方」）で扱っています。
多店舗で同じ文面を流すときに起きること
本部が作った1つの文面を全店に配ると、その文面に問題があった場合、全店で同時に止まります。逆に言えば、1店で試してから展開すれば、被害は1店で済みます。多店舗運用では、この順番だけで手戻りがかなり減ります。
実務としては次の3点です。
- 先行1店でテストする。通ったことを確認してから残りへ。全店同時送信は、文面を確定させたあとに限ります。
- 店舗ごとの差し替え箇所を最小にする。店名・住所・電話を本文内に埋め込むほど、店ごとに別々の結果になり、検証が難しくなります。
- 結果を店舗横断で1枚に残す。どの店のどの投稿が止まったかを並べると、文面共通の問題なのか、特定店舗の事情なのかが判別しやすくなります。
チェーンとしての一貫性については、原文が名前とカテゴリに関して「すべてのビジネス拠点で一貫した名称とカテゴリを使用します。」としています。投稿の文面について一貫性を求める記述はありませんが、店名表記が店ごとにばらついていると、投稿以前の段階で整理が必要になります。
よくある質問
Q. 投稿が拒否された理由は、Googleから個別に知らされますか。
A.「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」には、個別の理由が通知されるかどうかの記載がありません。原文が案内しているのは「送信したコンテンツが不承認になる理由」のページを見ることです。まずそこを確認し、自分の文面と照合してください。
Q. 自店の電話番号を投稿に書いてはいけないのですか。
A. 原文は「自社のビジネス プロフィールに自社のビジネスの連絡先情報（ソーシャル メディアのハンドルネーム、メールアドレス、電話番号）を投稿すること（中略）は可能です。」としています。禁止されているのは個人情報や機密情報を含む／要求するコンテンツです。ただし、連絡先を入れた投稿が必ず通ると読める記述はありません。
Q. 割引やキャンペーンの告知は投稿できますか。
A. ガイドラインは、プロモーションや懸賞について「その開催規約との矛盾がなく、ガイドラインと参加資格を明示している必要があります。」としています。また「特別キャンペーン、特別料金、特典などを過度に強調するコンテンツ」はビジネスの説明欄で避けるよう書かれています。条件を省いた強い訴求は、どちらの観点でも見直す余地があります。
Q. 拒否された投稿を削除すると、プロフィールに影響しますか。
A. 投稿の削除がプロフィールへ与える影響について、このガイドラインには記載がありません。確認できるのは、名前欄に不要な情報を含めた場合に「ビジネス プロフィールが停止される場合があります。」という記述があることだけです。投稿と名前欄の話は分けて考えてください。
Q. 同じ文面を全店に投稿しても問題ありませんか。
A. 投稿文面の共通化について、公式ヘルプに可否の記載はありません。実務上は、1店で通ることを確認してから展開すると、止まったときの影響範囲を抑えられます。
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ここまでの内容は、ツールがなくても手作業で回せます。要素を1つずつ外して再送し、結果を3列の表に残す。それだけで、自店で通る文面の型は溜まっていきます。
一方で、店舗数が増えると「どの店のどの投稿が、いつ、どの文面で止まったか」を追うこと自体が仕事になります。自社では24店舗の運用を続ける中で、Google口コミは累計568件・返信率98%（2026年9月14日時点）という数字になりましたが、これも手作業だけで維持できる規模には限りがありました。投稿や口コミ返信の運用を仕組みとして持ちたい段階になったら、coecoco（coecoco post／coecoco message）をご覧ください。
※法律や契約に関わる判断が必要な場面では、消費者庁など公的機関の一般的な情報を確認したうえで、個別の判断は専門家にご相談ください。