Googleマップのピン位置がずれているとき｜直し方と戻される場合

coecoco編集部公開 2026.11.06

この記事でわかること

ピンのずれを「住所の文字列の問題」「地図上の位置の問題」「別プロフィールを見ている」の3つに切り分ける手順
公式ガイドラインが住所欄・住所2・地図上のピンについて定めていること（原文引用）
直したのに元に戻って見えるときに疑う点（他の情報源との不一致、重複、看板の掲示）
非店舗型・サービス提供地域のビジネスで住所をどう扱うか
公式ヘルプに書かれていないこと（反映までの時間、戻された理由の通知など）

Googleの仕様に触れる箇所は、2026年9月22日時点の公式ヘルプを開いて確認した内容です。参照したのは「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」（Google ビジネスプロフィールヘルプ）です。

ピンがずれて見えるとき、最初に切り分ける3つ

「ピンがずれている」と言われる状態は、原因が1つではありません。住所の文字列そのものが不正確なのか、住所は正しいが地図上の位置が合っていないのか、そもそも見ているピンが自店の別プロフィールなのかで、手当ての場所が変わります。直す操作に入る前に、どれに当たるかを決めてください。

見えている状態	疑うこと	最初に見る場所
住所の表記自体が実際と違う	住所欄の入力内容	住所1・住所2の記載
住所は合っているがピンが別の建物・道路上にある	住所から位置が特定しきれていない	地図上での所在地指定
同じ店名のピンが2つ以上ある	プロフィールの重複	重複の有無
自宅や拠点の住所が表示されている	非店舗型での住所の扱い	住所の非表示設定

ガイドラインは冒頭で「このガイドラインに従えば、ビジネス情報の変更や Google サービスからのビジネス情報の削除など、よくある問題を回避できます。」（Google に掲載するビジネス情報のガイドライン）と書いています。ずれの修正も、まずガイドラインに沿った状態に揃えるところから始めるのが近道です。

住所欄の書き方をガイドラインに合わせる

ピンは住所の情報をもとに表示されるため、住所欄が曖昧なままだと位置も安定しません。ガイドラインは「店舗住所やサービス提供地域は詳細かつ正確に記載します。遠隔地にある私書箱は使用できません。」（同ガイドライン）と定めています。次の点検から入ってください。

部屋番号・階数・建物名を省いていないか。原文は「部屋番号、階数、建物の番号などを含めても差し支えありません。正式な住所だけではビジネスの所在地を正確に特定できない場合のみ、近隣のランドマークや交差点名などを入力してください。」（同ガイドライン）としています。ランドマークや交差点名は、あくまで正式な住所だけでは特定できない場合に限られます。
住所の行に案内文やキーワードを混ぜていないか。「住所の行には、実際の住所以外の情報（URL やキーワードなど）は含めないでください。」（同ガイドライン）と明記されています。「○○駅徒歩3分」のような説明を住所欄に入れるのは、この記載に反します。
部屋番号を分けて入れているか。原文は、郵便受けの番号や部屋番号を指定する必要がある場合として「住所を [住所 1] に入力します。」「郵便受けの番号または部屋番号を [住所 2] に入力します。」（同ガイドライン）と手順を示しています。
その住所に店名の掲示があるか。「Google に住所を掲載する場合、その住所に、ビジネスの名称の掲示を常設する必要があります。」（同ガイドライン）とあります。看板のない住所を登録している場合、位置の正確さ以前の問題になります。

なお、住所の追加・編集そのものの操作手順は、原文では別ページ（「ビジネスプロフィールでビジネスの住所を追加、編集する方法」）に案内されています。今回確認したガイドラインのページには画面の名称やボタン名の記載がないため、本記事では画面操作の説明はしません。

住所で特定しきれない場所は、地図上で位置を指定する

住所の文字列をいくら整えても位置が合わない場所があります。ガイドラインはその場合について「番地を含まない住所や、システムで正確に認識できない住所の場合は、地図上でピンを使用してビジネスの所在地を直接指定できます。」（同ガイドライン）と書いています。

ここで押さえておきたいのは、地図上での直接指定が想定されているのは「番地を含まない住所」「システムで正確に認識できない住所」の場合だと原文が条件を書いている点です。住所が正確に認識されている状態で、集客したい通り沿いに動かすといった使い方は、ガイドラインの読み方として適切ではありません。あくまで実際の所在地に合わせるための手段です。

郵送先住所を借りていて実際にはそこでサービスを提供していない場合については「郵送先住所を借りており、その住所では実際にサービスを提供していない場合（バーチャルオフィスとも呼ばれます）は、ビジネスプロフィールをご利用いただくことはできません。」（同ガイドライン）、共有オフィスについては「コワーキングスペースでのオフィスは、わかりやすい看板が常に設置され、その場所で営業時間中に顧客対応できるスタッフが常駐している場合を除き、登録することはできません。」（同ガイドライン）と書かれています。位置を直す前に、その住所を掲載できる状態かを確認してください。

直したのに元に戻って見えるとき

編集した位置が維持されないように見える場合、まず知っておきたいのは判断の主体です。ガイドラインは「住所表示の方法は、設定していただいたビジネス情報と他の情報源から得たデータを総合的に勘案して Google が判断します。」（同ガイドライン）と書いています。つまり、プロフィールの入力値だけで表示が決まるとは書かれていません。

この記載から店側で手を打てるのは、「他の情報源」にあたる自社の発信を揃えることです。自社サイトの店舗ページ、予約サイト、各種ポータル、SNSのプロフィール欄で、建物名の有無・丁目の表記・階数の書き方がバラついていないかを一覧にして突き合わせます。どれを正とするかの決め方は「店舗情報の『正本』を決める｜マップ・サイト・予約サイトの不一致点検表」で扱っています。

もう1つ疑うのが重複です。ガイドラインは「ビジネスプロフィールはビジネスにつき 1 つのみ作成します。1 つのビジネスに対して複数のプロフィールを作成すると、Google マップと Google 検索でビジネス情報が表示される際に問題が発生することがあります。」「アカウントが同じか別かに関わらず、ビジネスの拠点ごとに複数のページを作成することはできません。」（同ガイドライン）としています。自分が編集しているプロフィールと、地図上で見えているピンが別物という可能性があります。詳しい手順は「Googleマップに同じ店が2つ出るとき｜重複の統合手順と口コミの扱い」を参照してください。

なお、編集が反映されるまでの時間、位置が変更された場合に理由が通知されるかどうかについて、今回確認したガイドラインのページに記載はありません。原文でサポートチームへの問い合わせが案内されているのは「ビジネスの名称変更に関して問題が発生した場合は、サポートチームにお問い合わせください。」（同ガイドライン）という文脈で、ピンの位置についての同様の記載は見当たりません。問い合わせ手段の可否を断定しないでください。

非店舗型・サービス提供地域で運営している場合

顧客の所在地に出向いてサービスを提供する形態では、そもそも住所を出さない扱いになります。ガイドラインは「非店舗型ビジネスを運営している場合は、顧客に対して住所を非表示にする必要があります。」（同ガイドライン）とし、例として「たとえば、配管業者で、ご自宅の住所でビジネスを運営している場合は、ビジネスプロフィールから住所を消去してください。」（同ガイドライン）と書いています。拠点の住所にピンが立っていること自体が想定外、というケースです。

店舗と出張の両方を行う場合については「ガレージでの自動車修理もロードサービスも提供するような、ハイブリッド型の非店舗型ビジネスもあります。こうしたビジネスでは、ビジネスプロフィールで実店舗の住所を表示して、サービス提供地域を指定できます。」（同ガイドライン）とあり、条件として「実店舗でサービスを提供しており、なおかつサービス提供地域も指定したい場合は、営業時間中にスタッフが店舗に常駐し顧客に対応できるような態勢である必要があります。」（同ガイドライン）と書かれています。提供地域の広さについても「各プロフィールのサービス提供地域は、ビジネス拠点から車で 2 時間以内の範囲に収めるようにします。ビジネス内容によっては、もっと広く設定する方が適切な場合もあります。」（同ガイドライン）という記載があります。

多店舗で同じずれを繰り返さないための点検

店舗数が増えると、ピンのずれは「気づいた人が直す」では追いつかなくなります。四半期に一度など期間を決めて、次の項目を全店分まとめて確認するほうが現実的です。

点検項目	見るもの	判断の基準
住所1・住所2の分け方	プロフィールの住所欄	部屋番号・階数が住所2に入っているか
住所欄の余計な情報	プロフィールの住所欄	URLやキーワードが混ざっていないか
看板の掲示	現地の写真	掲載住所に店名の掲示が常設されているか
他媒体の住所表記	自社サイト・予約サイト等	表記がプロフィールと一致しているか
重複の有無	マップでの店名検索	同一拠点のピンが複数ないか

移転や改装休業を控えているなら、位置の修正と合わせて進め方を決めておくほうが手戻りが減ります。「店舗が移転・改装休業するときのGoogleマップ設定｜口コミを残す手順」が該当します。住所以外の項目が意図せず変わる事象については「Googleマップの営業時間が勝手に変わる原因｜『Googleによる更新』の直し方」「Googleマップの店名やカテゴリを第三者に書き換えられたとき｜戻し方と予防」も合わせて確認してください。

よくある質問

Q. ピンを好きな位置に動かして構いませんか。ガイドラインに書かれているのは「番地を含まない住所や、システムで正確に認識できない住所の場合は、地図上でピンを使用してビジネスの所在地を直接指定できます。」（Google に掲載するビジネス情報のガイドライン）という条件つきの記載です。実際の所在地に合わせる目的を超える使い方は、この記載からは読み取れません。

Q. 修正してからどのくらいで地図に反映されますか。今回確認したガイドラインのページに、反映までの時間の記載はありません。期間を見込んだ告知を先に出すのは避け、反映を確認してから案内するほうが安全です。

Q. 建物の裏手にピンが立ってしまいます。住所欄に目印を書いてもよいですか。原文は「正式な住所だけではビジネスの所在地を正確に特定できない場合のみ、近隣のランドマークや交差点名などを入力してください。」（同ガイドライン）としています。一方で「住所の行には、実際の住所以外の情報（URL やキーワードなど）は含めないでください。」（同ガイドライン）ともあり、案内文を住所欄に足すのは別の話になります。

Q. 出張専門で自宅を拠点にしています。自宅にピンが立つのを避けられますか。ガイドラインは「非店舗型ビジネスを運営している場合は、顧客に対して住所を非表示にする必要があります。」（同ガイドライン）と書いています。住所を消去する旨の記載もあり、具体的な操作は原文が案内している住所の追加・編集のページ側に委ねられています。

Q. 直らない場合、Googleに電話で依頼できますか。今回確認したページでサポートチームへの問い合わせが案内されているのは名称変更に関する問題の文脈のみで、ピン位置についての記載はありません。電話など個別の連絡手段の可否は、このページからは判断できません。

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ここまでの点検は、店舗数が少ないうちは表計算ソフト1枚とマップの検索で回せます。実際、名古屋のWEB制作会社 graciauto が自社で運用している24店舗でも、住所やピンの確認は手作業の点検表から始めました（2026年9月14日時点で、Google口コミは累計568件・返信率98%）。店舗数が増えて「誰が・いつ・どこまで見たか」が追えなくなってきたら、点検と口コミ運用を仕組みに寄せる段階です。その検討材料として coecoco をご覧ください。

法令や契約に関わる判断が絡む場合は、消費者庁など公的機関の情報を確認したうえで、個別の判断は専門家へご相談ください。

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